公教育は重要性低く、学区は本質的に無意味

不動産を検討する際には、教育環境、特に学区を考慮に入れるという考えがあります。また、教育投資は極めて高利回りの投資という言説もあります。投資全般を考えるにあたり、教育について一度検討しておきたいと思います。

自分で伸びる子の場合、学校は無意味、場合によっては有害ですらあり得ます。ソースは俺。と俺の友達。あと東大出と自称する（記述が詳細で正確なので事実と思われる）投資一族の長など　http://www.ichizoku.net/ も言及しています。では、その他の教育手段を挙げると学習塾・習い事と家庭教育。これらは影響が大きい。ソースはやはり俺と俺の友達。学習塾は学習の方法論がしっかりしている所を個性に合わせて選べば、圧倒的に成果が違う。家庭環境を考えると、親が大学教授や高校教師の場合や帰国子女等の場合、実家が寺などの場合は成績が良い場合が多い。

さて、自分で伸びない子の場合。学校と、学習塾・習い事、家庭教育を比べて費用対効果が高いだろうか。費用対効果だけでなく、自分で伸びない子ほど、柔軟かつ手厚い対応もより必要になるだろう。

家庭でないと教育できない分野もある。職業教育やマネー、PC活用や情報収集、自律して思考すること、共同作業や企画・運営、対人スキル、健康管理、論理思考、他にもいろいろあるだろう。これら学校教育でカバーされない範囲の重要性はますます高まっていく。今後はこういった分野の教育も外注化していく必要が出てくるだろうし、それにはリソースが必要となる。学校教育に労力や時間、資金を優先的に配分する訳にはいかないだろう。

と考えると、不動産の選定要素に学区の価値が低くなることも含め、公教育に割くべきリソースは本当に限定的になってくると結論できる。